法人向けインターネット光回線5社を比較!コストを抑えるためのポイントとは?

法人向けインターネット光回線5社を比較!コストを抑えるためのポイントとは?

IT化が浸透した昨今、現代ではビジネスにおいてもネット環境が整っていることが必須条件となってきました。光回線サービスのなかには法人向けにサービスを展開している事業者もあり、そうした事業者のサービスを利用することで迅速なインターネット通信が行えます。

この記事では、法人向けインターネット光回線事業者5社を比較したうえで、コストを抑えるためのポイントについて紹介します。

 

法人向けインターネット光回線の比較のポイント

法人向けインターネット光回線を導入するには事業者ごとの比較が欠かせません。この記事では法人向けインターネット光回線の比較のポイントを6つご紹介します。

 

通信速度

通信速度は光回線の比較をするうえで重要な要素です。通信速度が速ければ速いほどデータのやり取りがスムーズになり業務効率が上がります。法人向けインターネット光回線では、最大1Gbps程度のサービスが中心です。

Webサイトを閲覧するだけの場合、通信速度はあまり重要ではありませんが、ビデオ会議などで多くのデータを通信する場合に通信速度は軽視できません。極端に遅い通信を使うとデータのやり取りにストレスを感じ、業務効率も低下します。光通信のサービスを選ぶ際は、高速な通信が行える事業者を選ぶようにしましょう。

 

専有型か、共有型か

インターネット回線には、「専有型」と「共有型」の2種類があり、どちらを選ぶかによって仕事のパフォーマンスに影響があります。

専有型は、1つの回線を1社が独占して使用できるインターネット回線です。回線を利用するのは自社に限定されるため、ほかのユーザーの影響を受けにくいことが特徴です。ベストエフォートであったとしても、提供帯域のすべてを自社で使えるため、共有型回線よりも安定した高速な通信を利用できます。

これに対して共有型とは、1本の回線を複数に分岐させることによって、複数の企業が共有して使用しているタイプの回線です。共同で利用する分安く利用できるメリットがありますが、1つの回線を複数のユーザーが利用するため、アクセス集中によって遅延や切断といった問題が発生する恐れがあります。ベストエフォートの場合、提供帯域は分岐前の数字であるため、例えば最大1Gbpsであったとしても、分岐して共有されるため自社に割り当てられるのは単純計算で30Mbps程度になります。

なお、ビジネスでインターネットを利用するのであれば、専有型の回線の使用が推奨されます。共有型の回線ではインターネットが重くなる、時に切断されることがあるといった状況が起こり、従業員にストレスがたまるだけでなく、大切なビジネスチャンスを逃すことにもなりかねません。分岐を行わずダイレクトに繋ぐ専有型の回線は、ほかのユーザーからの影響を受けない安定した通信を実現できます。通信の際の安定性は、共有型と比べてはるかに高いといえるでしょう。

 

固定IPアドレスの有無

固定IPアドレスが使えるかどうかも法人向けインターネット光回線の比較ポイントです。固定IPアドレスとは企業など契約者に割り振られるアドレスで、外部からのアクセスが可能になります。

また、固定IPアドレスを持っていればドメインを使用できるようになります。ドメインとは「http://◯◯◯.com/」のようにURL上に表記されるアドレスのことで、Webページの公開なども可能です。

さらに、詳しくは後述しますが固定IPアドレスを保有していればVPN環境の構築も行えます。固定IPアドレスの利用でセキュリティ面において信頼できる通信環境を構築することも可能なのです。

 

初期費用

初期費用は多くのプロバイダとの契約で必要な費用です。初期費用はインターネットを使えるように環境を整えるために必要な料金で、別途工事費が必要となる場合もあります。契約する会社によっては工事費が初期費用に含まれている場合もあり、一般的にこれらの費用の相場は毎月の使用料の数倍程度が相場です。

また、低価格で利用できる法人向けインターネット回線の場合、初期費用と工事費を合わせて20万円程度の予算に抑えられるプランも存在します。初期費用が無料でサービスを利用できる会社もあるため、初期費用の有無や支払い方法といった点は良く確認して比較しましょう。

 

月額費用

法人向けインターネット光回線を比較する際は、月額の通信費も大きな比較ポイントです。光回線を利用するための月ごとの通信費は、契約するプロバイダによって大きく異なってきます。法人向けのサービスでは特に回線速度が重視されていますが、1秒あたりギガ単位の情報量を通信できる超高速の光回線が法人向けでは特に人気があります。

また、法人向けインターネット回線の場合、セキュリティ面もサービスの重要な要素で、24時間安全に通信が行える環境が整えられています。超高速で安全に利用できる環境の契約の場合は、通常よりも料金相場は高めに設定されているサービスが目立ちます。低額のものでも毎月2万円程度の費用がかかるケースが一般的です。

 

サポートの充実度

サポートの充実度合いも、法人向けインターネット光回線の重要な比較ポイントです。企業が使用する通信環境に障害が発生すると、ビジネスで大きな損失を引き起こす恐れがあります。また、通信障害によって業務の進捗が止まっている間は、作業が進められないため機会の損失を招きかねません。さらに、業務が止まっている時間の分だけその後の作業工数がかさみ、実費損害も出てしまいます。そうしたことから、何かトラブルが発生した際はスピーディーな対応が求められます。

そして、法人向けのトラブル発生へ対応するために、サポートオプションがついているサービスもいくつかあります。業務を止めないためにコストを惜しまず、万全のサポート体制を整えましょう。法人向けに万全のサポートを行ってくれる光回線への契約は、企業にとっても大きなメリットがあります。問い合わせ窓口は法人向けと個人向けで分かれていることが多く、電話もつながりやすいです。中には24時間年中無休の受付対応を実現しているサービスもあるため、すぐに対応してくれる法人向け光回線を選びましょう。

 

法人向けインターネット光回線5社の比較

法人向けインターネット光回線を提供する事業者のうち、5社を厳選してご紹介します。事業者ごとに提供するサービスの内容や料金、通信速度などの違いをみていきましょう。

 

NURO Biz

NURO Bizは2Gbpsという世界最速の回線速度を提供する法人向けICTソリューションサービスです。インターネット回線サービス「NUROアクセス」に加え、クラウドやセキュリティなどのビジネスをサポートするサービス提供を行っています。世界標準の通信規格G-PONを活用した自社ネットワークを構築することで、最低でも上り下り10Mbps以上が確保される回線を提供しています。

 

フレッツ光

フレッツ光はNTT東日本が提供する最大1Gbpsの光回線サービスです。NTTのVPNネットワークと組み合わせることで、拠点間通信を導入できるVPNサービスも提供されています。ネットワークの構築や保守運用をNTT東日本が遠隔で行うサポートがあるので、少ない手間で安全な拠点間通信を導入することが可能です。電話機やパソコンのレンタルを合わせて利用することで、クラウド技術を導入した職場環境を構築できるようになっています。

 

ソフトバンク光

ソフトバンク光はソフトバンクが提供する最大1Gbpsの共有型の光回線サービスです。多彩なキャンペーンを実施しており、キャンペーンによって現金キャッシュバックを受けられます。また、光回線を通す前に無料でポケットWi-FiやSoftbank Airをレンタルできるため、開通工事の前からインターネット環境を利用できる点も利便性が高く人気を集めています。

 

auひかり

auひかりは、KDDIが提供するauひかり光回線を利用した最大10Gbpsの高速インターネットサービスです。高品質な光回線によって、大容量のデータのダウンロードや高画質の動画の閲覧もストレスなく行えます。また、auひかりにはauひかりをより快適に利用できるサービスが豊富に用意されています。例えば、auひかり電話サービスはプッシュ回線で現在使用している電話機と電話番号をそのまま利用できるサービスで、国内の一般加入電話に県内・県外どこにでも一律3分8円で通話でき、最大90%通話料がお得になります。

 

GMOとくとくBBドコモ光

GMOとくとくBB ドコモ光は、ドコモが提供する次世代技術IPv6に対応した光回線サービスです。より高速なインターネット環境を利用でき、サービスの利用開始にともなう設定作業も不要となっています。さらに、GMOとくとくBBのドコモ光を選択することで、工事費の無償化やWi-Fiルーターの無料提供、キャッシュバックなどのさまざまな特典を得られます。ちなみに、GMOとくとくBBは広域プロバイダとしての評価が高く、オリコンでは1位を獲得しました。

 

個人向けではダメ?法人向けのインターネット光回線を選ぶべき理由

企業が光回線を選ぶ際、個人向けのインターネット光回線では不便になってしまうことも少なくありません。ここからは、法人向けインターネット光回線を選ぶべき4つの理由を紹介します。

 

個人向けでは固定IPアドレスを利用できないことが多い

インターネットに接続して通信を行う際、通信を識別するために、それぞれのコンピュータには世界中で1つだけのIPアドレスが割り当てられています。しかし、インターネットが一般に広く普及するようになり、端末の数が急速に増加してIPアドレスが不足するようになりました。そのため、プロバイダは一定数のIPアドレスを確保し、ユーザーが接続してくる度に一時的にIPアドレスを割り当てています。

こうした背景もあり、個人向けの回線に接続した端末は、電源を切ってインターネットに繋ぎ直すとIPアドレスが変わるケースがほとんどです。一方、法人向けの光回線サービスであれば、固定IPアドレスを利用できます。固定IPアドレスを利用できるれば、自社でサーバーを設置して外部へサービスの提供も可能です。

 

セキュリティ面は法人向けの方が充実している

個人向けの光回線サービスと比べると、法人向けの光回線サービスの方がセキュリティ面は充実しています。例えば、固定IPアドレスの使用でVPNというセキュリティサービスが利用できます。VPNとは、固定IPアドレス同士を繋ぐトンネルのような役割を果たし、外部とのやり取りを第三者によって盗み見たり盗み聞いたりすることを防ぐサービスです。

また、VPNを利用すれば外出先や出張先からでも社内のネットワークに接続できます。最近ではリモートワークの導入に踏み切る企業が増えており、そうした際にセキュリティ環境を整えるためにも同一ネットワークで利用できる仕組みは安心材料になるでしょう。特に、消費者の大切な個人情報を取り扱っている企業であれば、セキュリティ面は十分に配慮しなければなりません。そのためにも個人向けではなく、セキュリティ面のサービスが充実した法人向けの光回線の利用を検討するようにしましょう。

 

法人名義での領収書・請求書の発行は法人向けだからこそ

光回線を法人名義で契約した場合、領収書を発行してもらえます。企業として事業を行っていれば税申告の際に領収書は欠かせません。領収書を発行してもらえばネット料金を経費として計上できるため利便性が向上します。

一方、個人名義で光回線を契約すると支払いはクレジットカードでの支払いとなり、領収書を発行してもらうことはできません。

 

個人向けより法人向けの方がサポートが手厚い

法人向けインターネット回線は個人向けよりもサポート体制が充実しています。例えば、インターネットを利用する中で起こった回線のトラブルや不具合は、利用者では解決が難しいケースもあります。

しかし、そのような場合でもサポートの手厚い法人向けサービスであれば、気軽に問い合わせて迅速に対応してもらえます。また、問い合わせ窓口も法人向けと個人向けで分かれている場合が多く、個人向けの場合はすぐに対処してもらえない場合も少なくありません。困った時に手厚いサポートを必要としている企業は、法人向けの光回線サービスを選定しましょう。

 

まとめ

今回は法人向けインターネットサービスについて、選定する際のポイントや、各事業者毎の特徴などをご紹介しました。法人向けインターネット光回線の事業者は、今回の記事でご紹介したほかにもたくさんの事業者がサービスを展開しています。今回ご紹介した比較のためのポイントを考慮して、最適な事業者を選びましょう。