【オフィスコンビニ5つを徹底比較】導入時は◯◯を比較すべき!

【オフィスコンビニ5つを徹底比較】導入時は◯◯を比較すべき!

1920年頃に米国で生まれたコンビニエンスストアは、日本国内では1970年代に導入が始まり、1980年代にかけて急速に発展しました。現在、日本国内には4万店を超えるコンビニエンスストアがあり、売上高は7兆3千億円といわれています。しかし、1990年代には増店ペースが鈍化し、2000年代に入ると客数が減少し始めたことから、コンビニ業界は転換点に差し掛かっています。 

そんな中、オフィスの中にセルフサービス式のコンビニエンスストアを設置するという、新しい形態が誕生しました。オフィスコンビニと呼ばれる出店スタイルは、コンビニエンスストア業界の持続的な発展を遂げるものとして広まりつつあります。 

この記事では、オフィスコンビニの概要を解説し、導入時の比較ポイントや5社のサービスの特徴をご紹介していきます。

 

オフィスコンビニとは?

オフィスコンビニとは、無人のコンビニエンスストアをオフィス内に設置したものを指します。飲み物やスナック、お惣菜などが入れられた専用のケースや冷蔵庫をオフィス内の一画に設置することで、商品がすぐに購入できる便利なサービスです。

商品のメンテナンスや補充は、オフィスコンビニを提供するサービス会社が行います。オフィスから出なくても買い物や食事を済ませることができ、時間短縮をしたいというオフィス社員のニーズに応えて大手のコンビニエンスストアチェーンなどがオフィスコンビニのビジネスに参画し始めています。

 

オフィスコンビニの導入メリット

ここで改めて、オフィスコンビニの導入のメリットについて解説します。

 

食費を節約できる

毎日お昼を外食で済ませていると、食費がかさんでしまいます。だからといって、お弁当を持参することも手間がかかるため、社員にとって負担となるでしょう。

オフィスコンビニを設置することで、外食するよりも安価でランチを済ますことができます。

 

時短につながる

オフィス街の飲食店やコンビニはランチ時に混雑する場合が多く、飲食店に入るにも商品を買うにも長い時間並ぶことは珍しくありません。

その点オフィスコンビニは待ち時間がないので、昼時の買い物の時短につながります。オフィスコンビニなら手間も時間もかからず、また休憩時間を待ち時間で浪費することがないため、休憩や気分転換の時間を有意義に使うことができます。休憩がしっかり取れればその後の仕事もはかどることでしょう。 

サービスによっては、飲み物や菓子類だけでなく軽食や弁当を提供するところもあるので、食事を手軽に済ませたいと考えている方にも大いに価値があるサービスと言えます。

 

災害時の備蓄になる

オフィスコンビニは、地震や台風などの災害が発生した時に備蓄としても役立ちます。災害時にオフィスで足止めされている場合でも、オフィスコンビニの飲み物やお菓子、惣菜、パン、即席めんなどで食事面をフォローできます。自然災害が多い日本では、オフィスコンビニを災害時の備蓄として利用できるのは大きなメリットでしょう。 

ケースや冷蔵庫に揃えられている商品は、提供する会社が在庫を補充するので常に商品が並んでいる状態です。また、賞味期限の管理をきちんと行う会社を選べば品質面も安心です。

 

オフィスコンビニの比較ポイント

ここでは、オフィスコンビニを比較する際、どのような点に注意したらいいのかを解説します。

 

商品内容を比較する

オフィスコンビニは、提供する会社によって得意とする商品内容が異なります。菓子類と飲み物が中心のサービスもあれば、惣菜や軽食を中心とするものもあり、商品内容はさまざまです。たとえば、社員のちょっとした休憩時間をサポートしたいなら、菓子類と飲み物の提供を得意とするオフィスコンビニが適しているでしょう。また、社員の健康を気遣うのであれば、低カロリーの軽食や野菜中心の惣菜の提供を得意とするオフィスコンビニが適しているといえます。 

オフィスコンビニで、一度に販売できる商品の数はおおよそ数十種類で、週に1回程度補充されることが多いようです。多くの場合、提供される商品内容はサービス提供会社の提示する商品のラインアップの中から、自社のニーズに合わせた商品を選んで並べてもらう形式です。陳列商品をカスタマイズしたり、おすすめセットが選んだり、お任せプランで依頼するなど種々の選択肢があります。導入目的に応じて商品内容を比較、検討しましょう。

 

維持コストを比較する

オフィスコンビニは比較的安価に導入できますが、導入にかかるコストや維持にかかるコストはサービスによって異なります。まず、オフィスコンビニを導入するにはケースや冷蔵庫を設置してもらい、商品を配送してもらう必要があります。冷蔵庫の設置については、自社で購入するとかなり高くついてしまいますが、オフィスコンビニでは無料で設置してくれるサービスがほとんどです。また、冷蔵庫のメンテナンスはサービス提供会社が行ってくれる場合が多く、冷蔵庫を設置した後の管理は不要なケースが大半です。 

ケースバイケースですが、導入費用は無料で月額料金として3~4万円程かかるもの、初期費用が無料でも企業側で電子レンジなどの機器を購入する必要があるもの、初期費用が20万円から30万円かかるものなどがあります。

キャンペーン価格で提供しているものや無料試用期間を設けているものもありますので、導入・維持コストを抑えるにはサービス提供会社を一通りチェックして比較するのがおすすめです。

 

支払方法を比較する

オフィスコンビニの支払方法は、従来は現金を設置された集金箱に投入するのが一般的でした。しかし、この方法は釣銭が出ないように小銭の用意をしなければならない他にも、買う人が代金の計算をしなければならなかったり、不足があった場合に会社が補填しなければならなかったりといったことが運用上の課題でした。 

そこで、現在は現金での支払いを残しつつ、キャッシュレスの支払い方法を取り入れるケースが拡大してきています。一口にキャッシュレスといってもさまざまな支払い方法があり、SuicaやPASMOのような電子マネー、クレジットカード、専用アプリでの決済、QRコード決済などが代表的なものです。キャッシュレス決済が進めば社員が商品の代金を自分で計算したり、小銭を用意したりする手間がなくなります。また、計算間違いで現金の過不足が出ることもなくなり、導入企業にとっても金額の不一致といったトラブルがなくなって効率的に管理できるというメリットがあります。

 

オフィスコンビニ5つを徹底比較!

オフィスコンビニサービスは、複数存在します。ここでは、代表的な5つのサービスをご紹介します。

 

オフィスおかん

オフィスおかんは、東京に本社を置く株式会社OKANが提供するオフィスコンビニです。日本全国に対応しており(離島は除く)、東京、千葉、埼玉、神奈川の首都圏エリアは専用のスタッフが商品の配達と管理を代行し、その他の地域はクール便で商品を届けます。惣菜は一律100円で購入できます。 

首都圏の「オフィスおかん」はSプラン54,600円~、全国対応の「オフィスおかん便」はSプラン54,600円~利用可能です。商品の支払いは現金の他に、首都圏エリアではLINE Pay、PayPay、メルペイ、クレカなどのキャッシュレスにも対応。オフィス以外にもさまざまな業界・業種で利用されており、IT・通信企業や広告業界、物流拠点、医療介護施設といった場所などを含めて2,500以上の拠点に導入実績があります。 

利用する従業員の使い方によって「魚を多めに」や「ハンバーグが人気なので納品を多く」といったリクエストも可能です。オフィスおかんはオフィスコンビニの他にも、従業員の自宅に届ける「オフィスおかん仕送り便」というサービスも提供しています。

 

OFFICE DE YASAI

OFFICE DE YASAIは、東京に本社を置く株式会社 KOMPEITO(コンペイトウ)が提供するオフィスコンビニです。OFFICE DE YASAIには、野菜を中心とした健康的な食を届けるサービスの「オフィスでやさい」と、健康にこだわった惣菜を届けるサービスの「オフィスでごはん」の2種類のプランがあります。 

「オフィスでやさい」は月額40,000円~、「オフィスでごはん」は月額24,000円~の企業負担額で利用できます。日本全国どこでも導入でき、「オフィスでやさい」は配達サービスエリア内であればスタッフが商品を配達し、配達エリア外および「オフィスでごはん」はクール宅急便で商品が届けられます。野菜、果物、飲み物などの商品の種類は翌月に配達する内訳をリクエストできます。

 

無人コンビニ600

無人コンビニ600は、東京に本社を置く600株式会社が提供するオフィスコンビニです。3,000種類以上の品揃えの中から、設置場所のニーズに合った商品を提供しています。たとえば、チキンサラダ・ミックスナッツ・野菜ジュースなどの健康志向の商品、スタミナドリンク・プロテインドリンク・炭酸水などのパワー・効率系の商品、コーヒー・フルーツ・スナック菓子などの息抜きを重視したものや、切手・マスク・文房具・ティッシュなどの日用品などが選べます。 

LINEやSlackを用いたチャットツールで専任のコンシェルジュに商品をリクエストできるので、利用者一人ひとりのニーズに対応が可能です。 

また、決済はクレジットカードを使用するので代金回収がなく、売上金額を計算する必要もありません。現在東京23区内を中心に提供していますが、その他の地域にもサービス提供エリアを拡大中です。

 

オフィスグリコ

オフィスグリコは、大阪府に本社を置く江崎グリコ株式会社が提供するオフィスコンビニです。チョコレートやビスケット、スナック、米菓、ガム、アイスクリーム、飲み物などの商品を中心に取り扱っています。これまでに日本全国の約11万の事業所に設置されています。設置に伴う費用はかからず、冷蔵庫タイプを利用する場合は電気代を負担するだけです。冷凍冷蔵庫付きのタイプは従業員数20名から設置可能です。

 支払い方法は現金のみで、利用した分を付属のカエルの貯金箱に投入する方式です。オフィスグリコは申し込みから2週間前後で設置できます。設置期間は何ヶ月以上でなければならないといった決まりはなく、設置する企業の事情に合わせて設置できます。 

オフィスグリコのサービススタッフが週1回程度のペースで商品を交換に来ますが、利用頻度によって変動する場合があります。現在東京都内、神奈川県、千葉県、埼玉県の他、愛知、近畿、広島、福岡にサービスエリアを展開しています。

 

セブン自販機

セブン自販機は、東京に本社を置く株式会社セブン‐イレブン・ジャパンが提供するオフィスコンビニです。街中にある通常の店舗と同様に、品質と鮮度が管理されたおにぎりやパン、サンドイッチなどのファストフードを中心にソフトドリンクや加工食品、デザートなどを販売します。 

セブン自販機は通常店舗を出店するには及ばないものの一定のニーズがあると見込める極小商圏のマイクロマーケットに着目したもので、2017年9月からオフィスビル、工場、学校などの休憩室や待合室に設置が始まりました。初期型のセブン自販機は最大75品目の取り扱いでしたが、2019年1月に新型のセブン自販機を導入したことで取り扱い品目を最大92品目に拡大しています。 

支払い方法は電子マネーのnanacoに加え、SuicaやPASMOの交通系電子マネーにも対応しています。セブン自販機には賞味期限が切れるとその商品の販売を停止する「自動販停止機能」が備わっており、商品の鮮度維持を保証する仕組みになっています。商品の在庫管理や補充などは最寄りのセブン‐イレブン店舗が行います。

 

まとめ

利便性の高さから注目を集めるオフィスコンビニの概要や導入するメリット、比較のポイント、サービスを展開している5社について解説しました。外に出かけずともドリンクやスナック、軽食、ドリンクなどを手軽に購入できるオフィスコンビニは、従業員にとって便利で魅力のあるサービスです。商品を充実させれば福利厚生の一環としても活用できます。 

この記事でご紹介したオフィスコンビニの特徴を比較して、自社に合ったサービスを導入して従業員満足度向上を図ってみてはいかがでしょうか。