【安心・安全】現金輸送サービス5つを徹底比較!

【安心・安全】現金輸送サービス5つを徹底比較!

「現金輸送」という言葉を、誰しも一度は耳にしたことがあるのではないでしょうか。町のATMの前で、しっかりと装備した警備員が頑丈な車に荷の出し入れをしているのをご覧になったこともあるかもしれません。

現金を取り扱う仕事において、現金をどのような方法で安心・安全に輸送するかは大きな問題でしょう。そのため、警備会社各社は、「現金輸送サービス」の分野に力を入れて取り組んでいます。この「現金輸送」は「貴重品運搬警備」といわれるサービスの1種で、現金を安全に運搬する業務のことです。この記事では、国内の代表的な5社の現金輸送サービスを比較します。

さらに、現金輸送サービスにかかる費用を大きく改善できる「コスト改善サービス」をご紹介します。

 

欠かせない現金輸送サービス

現金などを安全に輸送するうえで欠かせないのが「現金輸送サービス」です。近頃は日本国内でもキャッシュレス決済がかなり普及してきましたが、ビジネス上はどうしても現金を取り扱う必要が生じてくるでしょう。

一例として、現金輸送サービスで運搬の対象となる物品には主に次のようなものが挙げられます。「現金の入ったケース・袋」「梱包された硬貨」「有価証券」「売上金袋」「コインパーキングの料金」などが対象商品に該当します。これらを安心・安全に輸送ができるように、サービスは徹底して選びたいはずです。

では、現金輸送サービスを提供している企業5社の特徴を紹介・比較してみましょう。

 

現金輸送サービス5つを徹底比較!

ここからは現金輸送サービスを提供している企業の中から、代表的な5社をピックアップしてご紹介します。

 

<比較①>アルソック

「アルソック」は、日本の金融や流通ビジネスを守ることをミッションとして掲げています。全国に64の支社と23のグループ企業を有し、日本最大級の現金輸送ネットワークを築いています。そのため、日本の全域で安心・安全かつ効率的な現金輸送を実現しています。

アルソックはありとあらゆる重要物品の輸送に対応しており、特に現金輸送は、安全・確実でありながらも、優れたコストパフォーマンスを両立している点が魅力です。全国的なネットワークを活用して、現金輸送専用自動車、さらには列車などの公共交通機関も利用して届けているため、指定された時刻・場所まで、安全・確実・スピーディーに現金を送ってくれるでしょう。

また、アルソックでは厳しい訓練を受けた現金輸送のエキスパート隊員が、フル装備で堅牢な現金輸送車を使用します。非常時にも安全に業務遂行できるように、常時2名以上で現金輸送業務に当たっています。

さらに、手配した車両にガードマンが乗る「添乗警備サービス」や、手配した車両をアルソックの車両が警備しながら走行する「伴走警備サービス」にも対応しています。

飲食業や小売業などでは大型連休や年末年始は現金の取り扱いの量が多くなることが考えられますが、アルソックであれば、いつでも対応可能です。また、わずらわしくなりがちな現金の取り扱いをプロフェッショナルに任せることで、安心して本来の業務に集中できるようになるでしょう。

 

<比較②>セコム(アサヒセキュリティ)

警備会社の中でも知名度が高く、圧倒的な規模感を誇るセコム株式会社は、警備・防災・保険・メディカル・不動産など多種多様な事業を展開しています。社員への教育体制も整っており、どのような状況においても質の高いサービスが見込める総合型安全補償会社です。

そんなセコムでの現金輸送サービスは、セコムの子会社である株式会社アサヒセキュリティが行います。アサヒセキュリティは、セコムグループにおいて現金輸送サービスに特化した専門集団として、現金輸送とセキュリティのノウハウを高度に合体させた事業を実施しています。特に、飲食店や小売店の業界における現金輸送に強みを持ち、金庫室強化・各警報装置完備・リアルタイムGPS機能・全方位録画型レコーダーなどを装備した、特殊架装の現金輸送車を使い、確実かつ安全に貴重品を届けています。

また、日本全国47都道府県への警備輸送が可能なため、場所を選ばずに利用可能です。近年はデジタル化・効率化への取り組みも盛んで、QRコードやポケットプリンターを活用した迅速な作業も特徴です。

 

<比較③>日本通運

1965年に事業を開始して以来、「日本通運」の警備輸送サービスは業界でのトップシェアを誇っています。日本通運は全都道府県での警備業務を展開しており、警備員数は7,160人、輸送車数は3,222台、営業拠点は84ヶ所(2018年1月1日時点)にのぼります。日本通運では大きく3つの現金輸送サービス・ソリューションを提供しています。

まず1つ目は「集配金サービス」です。集配金サービスは小売店・飲食店向けに売上金などの現金を安全に輸送するサービスで、日本通運の豊富な実績と全国ネットワークをフル活用したソリューションになっています。近年は営業形態の多様化によって業務の省力化が進められていることもあり、集配金サービスに対する需要が高まっています。

2つ目は「金融機関向けサービス」です。このサービスは、現金を扱うプロフェッショナルのための高度なソリューションで、日本銀行と金融機関の間や金融機関の本支店間でやりとりされる現金など輸送するものです。また、金融機関の委託により紙幣・硬貨の計数や包装なども行っています。

そして、3つ目が「外貨両替機サービス」です。外貨両替機サービスは、その名の通り外貨取り扱いにかかる負荷を安全に軽くするサービスです。セキュリティ性に優れた外貨の現金輸送や外貨両替機など提供しています。

 

日本通運の現金輸送サービスは、ハイレベルのプロフェッショナル自社警備員と、長年の経験から蓄積されてきた先進的な技術力を誇ります。自社の大切な現金を安全・確実に輸送してくれるでしょう。

その他、日本通運の現金輸送に関連するサービスとして、イベント開催時の現金・つり銭・両替金を輸送する「イベント売上金回収サービス」、大規模小売店などの現金・金券を一括管理して売上金管理業務を軽減できる「売上金管理サービス」なども用意されています。

 

<比較④>東洋テック

関西を中心に業務を展開している「東洋テック」は、特に金融機関の本店と支店の間の現金輸送に強みを持つ警備会社です。1968年の業務開始から50年以上にわたって現金輸送業務を取り扱ってきた実績を誇り、長い間に渡り金融機関の安心・安全な業務遂行を力強く支え、多くの信頼と評価を受けています。現在は、大阪圏のほかに名古屋圏・東京圏までをカバーした事業エリアで、現金輸送業務を行っています。

東洋テックの現金輸送サービスは、金融機関で取り扱う現金を、東洋テックが誇る特殊防犯装置を搭載した専用警備車両で輸送することが特徴です。 東洋テックの現金輸送プランは、「自動車列方式」「同乗方式」「携行方式」など、さまざまに想定される状況に対応した内容から選べます。

現金輸送において、経路の選択や輸送計画は非常に重要ですが、東洋テックでは長年の実績から培われたノウハウと技術によって、最適なプランを提案してもらえます。また東洋テックでは時代に応じて多様化するニーズに柔軟に対応するべく、現金輸送専門の特殊車両を導入したり、警備員に対して現金輸送に関する教育・訓練に徹底して力を入れていたりします。起こりうるあらゆる事態を想定して、どのような状況でも的確に対処できる警備員の質の向上に余念がありません。 

なお、東洋テックでは国際化・高度化した犯罪リスクを未然に防止するために、細かな輸送プログラムを事前に作成しています。もしもの場合に備え、迅速かつ確実に財産を届けるために車の位置を常時把握できるGPSを搭載した専用車両を用いて、万全の体制を整えています。このように、ソフト面だけでなくハード面の強化もしっかりと行っている点も東洋テックの特徴です。

 

<比較⑤>にしけい

「にしけい」は福岡県に本社を置く警備会社です。にしけいの現金輸送サービスは、特に九州の方におすすめです。にしけいでは、厳しい専門教育・訓練に合格した現金輸送警備隊員と、最善の輸送ルートを選択・確保するプログラムによって、安心・安全・確実な現金輸送サービスを実現しています。現金輸送には、最新の防犯技術を応用した特殊車両を使用しています。

もちろん、現金輸送を担当する警備員は基本的な訓練に加えて、にしけい独自の高度な警備訓練も受けています。特殊訓練に合格した警備隊員だけが、現金輸送サービス業務を担当しているため、安心して現金輸送を依頼できるでしょう。

 

 現金輸送サービスにかかっているコストを見直してみませんか?

ここまで、警備各社の現金輸送サービスについてご説明しました。しかし、現金輸送サービスの必要性について理解していても、やはり気になるのは価格に関することです。人員や機材を動かす以上、ある程度のコストは発生してしまいます。

ですが、実は現金輸送サービスの利用料金を交渉することによって大きく改善することができます。

料金の交渉は自社内で行うことも可能ですが、リソース的な問題など、実施が難しいケースもあるでしょう。そういった場合におすすめなのが、「コスト削減サービス」です。自社に代わり、現金輸送サービスと価格交渉を行ってくれます。

また、コスト削減サービスのプロが代行してくれるため、削減率の最大化が期待できるでしょう。

 

まとめ

今回は現金輸送サービスについて、代表的な各社の特徴を中心に解説しました。今や多くの業界で活用される現金輸送サービスは、現金や貴重品の流通・運搬には欠かせないものです。企業として安全性を保つためにも、そして顧客に信頼してもらえるよう安定性のあるサービスを提供するためにも、まだ検討中の企業はぜひこれを機に導入を進めてみましょう。